SNSとは？SNSの種類一覧と特徴を比較【2026年版】企業・店舗向けに解説

企業や店舗でSNSを担当している方や、集客・販促を一人で担当している個人事業主の方には、このような悩みもあるのではないでしょうか。

• SNSには、文章で情報を発信するもの、写真や動画を中心に見せるもの、顧客と直接コミュニケーションを取るものなど、さまざまなサービスがあります。
• さらに、近年ではSNS上の動画やLIVE配信から商品購入につなげる「ライブコマース」も国内で利用できるようになり、SNSの役割は情報発信だけにとどまらなくなっています。
• 一方で、SNSの種類が増えたからといって、すべてを運用する必要はありません。特に一人または少人数で担当している場合は、自社の目的や発信できるコンテンツに合ったSNSを選ぶことが大切です。

この記事では、2026年9月時点の公式情報をもとに、SNSとは何か、SNSの主な種類、LINE・Instagram・X・YouTube・TikTokなど代表的なサービスの特徴を企業・店舗向けに解説します。

SNSにはどんな種類がある？主な7タイプ

SNSに公的な統一分類があるわけではありません。

ここでは企業・店舗での利用を考えやすいように、主な情報発信やコミュニケーションの方法から整理します。

種類	代表的なサービス	主な特徴
メッセージ・顧客コミュニケーション型	LINE	友だちになったユーザーとのメッセージやコミュニケーション
テキスト・会話型	X、Threads	文章を起点とした情報発信や会話
写真・ビジュアル型	Instagramなど	写真や画像、短尺動画による情報発信
動画・ショート動画型	YouTube、TikTok	長尺・短尺動画による情報発信
ライブ配信・ライブコマース型	TikTok LIVE、YouTube Liveなど	リアルタイムの動画配信や商品紹介
コミュニティ型	Facebookなど	共通の関心や関係性を軸とした交流
ビジネス・情報発信型	LinkedIn、noteなど	ビジネス・専門情報・長文コンテンツの発信

一つのサービスが複数の種類に当てはまる場合もあります。

例えばTikTokはショート動画型のサービスですが、LIVE配信やTikTok Shopも提供しています。Instagramも写真・動画・ライブ配信・メッセージなど複数の機能を持っています。

「何型のSNSか」を厳密に決めるというよりも、「自社ではそのSNSを何のために使うか」と考えるほうが実務ではわかりやすいでしょう。

日本でよく利用されているSNSは？

SNSを選ぶときには、日本国内でどの程度利用されているかも一つの参考になります。

総務省情報通信政策研究所が2026年6月26日に公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、全年代における主なサービスの利用率は次のようになっています。

サービス	全年代の利用率
LINE	92.9％
YouTube	81.5％
Instagram	54.8％
X（旧Twitter）	44.7％
TikTok	36.7％
Facebook	27.0％

総務省では、LINE・Instagram・X・Facebookを「主なソーシャルメディア系サービス／アプリ等」、YouTube・TikTokを「動画共有系」として調査しています。

出典：総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

この記事では、SNSごとに各社が公表するMAU（月間アクティブユーザー数）を単純に並べて比較していません。

各社の利用者数は、集計時期や定義が同一とは限らないためです。主要サービスの比較には、同一調査で集計された総務省の利用率を使用します。

主要SNSの種類と特徴を企業・店舗向けに比較

企業や店舗で利用することの多いサービスを中心に、それぞれの特徴を見ていきます。

LINE｜一度つながったお客さまへの情報配信に活用できる

LINEはメッセージを中心としたコミュニケーションアプリです。

LINEヤフーによると、2025年12月末時点で国内月間利用者数が1億ユーザーを突破しています。ここでいう国内月間利用者数は、スマートフォンに紐づくLINEアカウントを持つiOS・Androidユーザーのうち、1カ月間に一度でもLINEを起動したユーザーアカウント数です。

企業や店舗では「LINE公式アカウント」を利用できます。

LINE公式アカウントでは、友だち追加したユーザーへのメッセージ配信、チャット、リッチメニュー、クーポン、ショップカードなどの機能が提供されています。

店舗では、新商品や営業時間のお知らせ、キャンペーン、クーポンなどを届ける接点として利用できます。

LINE公式アカウントと店舗アプリの違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。

Instagram｜写真や動画で商品・店舗の魅力を伝える

Instagramは、写真や動画を中心にコンテンツを共有できるSNSです。

現在はフィードへの写真・動画投稿のほか、短尺動画の「リール」、ストーリーズ、ライブ配信など、複数の形式で情報を発信できます。Metaはリールを短尺動画を作成・発見する機能として提供しています。

総務省の2026年公表調査では、全年代の利用率は54.8％でした。

写真や動画を使って商品、料理、店舗、施設、サービスの様子などを見せたい場合に検討しやすいSNSです。

ビジネスアカウントの設定や機能については、以下の記事で詳しく解説しています。

X（旧Twitter）｜テキストを起点に情報を発信する

Xは、テキストを中心として情報を投稿・共有できるSNSです。

総務省の2026年公表調査では、全年代の利用率は44.7％でした。

文章に加えて画像や動画なども投稿でき、企業や店舗でも新商品、キャンペーン、イベント、営業情報などの発信に利用されています。

また、通常の投稿とは別にX広告も提供されています。X公式のビジネス向けサイトでは、広告キャンペーンの設定やターゲティング、効果測定などについて案内されています。

公式情報： X広告公式情報

YouTube｜通常動画・ショート動画・ライブ配信を利用できる

YouTubeは動画共有サービスです。

総務省の2026年公表調査では、全年代の利用率は81.5％でした。

YouTubeでは通常の動画だけでなく、最大3分の短尺動画「YouTube Shorts」やライブ配信も提供されています。ライブ配信では、動画とチャットを使ってリアルタイムに視聴者と交流できます。

公式情報： YouTube Shorts YouTube Shortsについて / ライブ配信 ライブ配信について

企業では、商品の使い方、サービスの解説、セミナー、事例紹介など、写真や文章だけでは説明しにくい内容を動画にする方法もあります。ただし、動画は企画・撮影・編集などが必要になる場合があります。一人で担当する場合は、継続できる制作方法かどうかも含めて検討しましょう。

TikTok｜ショート動画に加えてライブコマースにも対応

TikTokはショート動画を中心としたサービスです。

総務省の2026年公表調査では、全年代の利用率は36.7％でした。

企業や店舗にとって注目したい変化の一つが「TikTok Shop」です。

TikTok Shopは2025年6月30日に日本で提供が開始され、TikTokアプリ内でショート動画やLIVE配信から商品を発見し、購入まで完結できる仕組みです。

TikTokが2026年7月に公表したデータによると、2025年6月30日から2026年6月30日までの日本国内のTikTok ShopのGMV（流通総額）の70％以上が動画やLIVE配信などのコンテンツを起点とした購入でした。また、コンテンツ経由GMVのうち約60％がLIVE配信経由とされています。

公式情報： TikTok Shop Japan 1st Anniversary

これまではSNSを「情報を発信する場所」と考えることが一般的でしたが、TikTok Shopでは動画やLIVE配信から商品購入までつなげることができます。

特に商品の実演や説明と相性がよい場合は、ライブコマースもSNS活用の選択肢になります。

Facebook｜ページやコミュニティで情報を発信する

FacebookはMetaが提供するSNSです。

総務省の2026年公表調査では、全年代の利用率は27.0％でした。

Facebookページなどを使った企業情報の発信や、グループを利用したコミュニティ運営などに利用されています。

利用率だけで採用・不採用を判断するのではなく、自社の顧客や取引先との接点があるかを確認して選ぶとよいでしょう。

Threads｜テキストや会話を中心としたSNS

ThreadsはMetaが提供する、テキストを中心としたSNSです。

Metaは2026年6月、Threadsの世界全体の月間アクティブアカウント数が5億を突破したと発表し、日本でもコミュニティ機能の提供を開始しました。これは世界全体の数字であり、日本国内の利用者数ではありません。

公式情報： Meta「Threadsが月間アクティブアカウント数5億人突破」

すでにInstagramを運用している企業・店舗でも、テキストを中心とした別の発信チャネルとして検討できます。ただし、SNSを増やすほど投稿・確認・分析などの作業も増えます。新しいサービスだからという理由だけで始めるのではなく、運用目的と社内のリソースを確認して判断しましょう。

SNSを選ぶときに確認したい4つのポイント

企業や店舗でSNSを始める際に、「一番利用者が多いSNS」をそのまま選べばよいとは限りません。

まず確認したいのは、次の4点です。

1. SNSで何を実現したいのか
2. 届けたい相手が利用しているか
3. 自社でどのようなコンテンツを作れるか
4. 継続して運用できるか

例えば、「店舗や商品の写真を継続して見せたい」「既存のお客さまへキャンペーンを知らせたい」「商品の使い方を動画で詳しく説明したい」では、必要なSNSは変わります。

特に、SNS担当者が一人しかいない場合は、最初から複数のSNSへ同じ力をかけるより、目的に合う媒体を絞る方法もあります。

SNSごとの詳しい使い分けはこちらの記事で解説しています。

SNSの目的、ターゲット、KPI、運用体制まで設計する場合はこちらの記事をご覧ください。

SNSは投稿だけではない｜SNS広告という方法もある

SNSで情報を届ける方法は、通常の投稿だけではありません。

InstagramではInstagram広告、XではX広告、TikTokではTikTok広告、YouTubeではGoogle広告を利用した動画広告などが提供されています。

Instagram広告についてはMetaの公式ビジネスヘルプセンター、X広告についてはX Business、TikTokの広告・マーケティング機能についてはTikTok Business、YouTubeの動画広告についてはGoogle広告の公式ヘルプで確認できます。

公式情報：

• Instagram広告について
• X Businessヘルプ
• TikTok Business
• Google広告ヘルプ：動画広告について

広告の仕様や利用できるターゲティング、料金体系などは変更される可能性があるため、実際に出稿する際は各サービスの最新の公式情報を確認しましょう。

SNS広告を使うなら、広告の「その先」も考える

SNS広告を配信する場合は、広告そのものだけでなく、クリック後にユーザーが見るページも重要です。

例えば、SNSで商品やサービスを知ったユーザーが、

と考えたとき、その情報を確認できるホームページやLPが必要になります。

SNSで接点をつくり、ホームページやLPで詳しく説明し、問い合わせ・予約・購入などへつなげるという役割分担も考えられます。

GMOらくらくホームページ制作では、ホームページ制作だけでなく、リスティング広告・各種SNS広告などの広告運用も支援しています。

広告の遷移先としてLPを検討する場合はこちらの記事も参考にしてください。

まとめ｜SNSの種類を知り、自社に必要なものから始めよう

SNSには、テキスト、写真、動画、メッセージ、ライブ配信など、さまざまな情報発信・コミュニケーションの方法があります。

一方で、現在は一つのSNSが複数の機能を持つことが一般的になっています。

そのため、「Instagramは写真」「Xは文章」と種類だけで判断するのではなく、自社がSNSを使う目的や、継続して作れるコンテンツから選ぶことが重要です。

また、SNSは通常の投稿だけでなく、LINE公式アカウントによる顧客とのコミュニケーション、TikTok Shopを使ったライブコマース、SNS広告からホームページやLPへの集客など、さまざまな施策につなげられます。

担当者が一人しかいない場合も、すべてのSNSを始める必要はありません。

まずは「誰に何を届けたいのか」「自社で無理なく続けられるのは何か」を整理し、必要なSNSから活用していきましょう。