
メールアドレス登録で、すぐに動画視聴ページへアクセス!メールアドレス宛にも、動画視聴用リンクをお送りします。
メールアドレス登録で、すぐに動画視聴ページへアクセス!メールアドレス宛にも、動画視聴用リンクをお送りします。
皆さまは自社アプリをどのように活用されるイメージをお持ちでしょうか。
アプリは時代と共に多機能化し、現在ではDX(デジタルトランスフォーメーション)の役割を担う部分も大きくなってます。
企業や店舗が導入する場合は、自社アプリに関してメリットやデメリット・機能や役割を深く理解しておくことが大切です。
自社アプリとは、自社専用に作られた販促アプリや社内用のアプリのことです。
別名では店舗アプリ・コーポレートアプリ・オウンドアプリなどと呼ばれることもあります。
そんな自社アプリは二つの種類にわけることが可能です。
スマートフォンを通して顧客や社員と接点を持ち、つながることが可能です。これらの一方ではなく、二つの役割を兼ね備えるアプリもあるでしょう。
自社アプリ開発には、自社内のシステム担当部署などで直接開発する方法と、外部のシステム開発業者などに発注する方法があります。
【関連記事】
スマホアプリ開発の料金・費用や開発会社・ツールを徹底解説【2021年最新】
ここでは自社アプリのメリットを具体的に3つお伝えしていきます。
自社アプリのメリットとしてまず挙げられるのは、自社のブランディング活動をより活発に進められることです。
自社アプリは自社で自由に設計できる特長があります。盛り込みたい機能を考えるのも自由ですし、アプリのデザインも自社の思う通りにできる点がいい点でしょう。
つまり、自社のカラーを全面に出し独自性の強いアプリを作れるということです。既存のものと異なるアプリを作れば、企業のブランド性を顧客に認識してもらいやすくなるでしょう。
また、自社アプリは自社用に開発するものですから、既存のアプリよりも使い勝手が良いはずです。
このように、ユーザーの立場に立った仕組みで制作できることは自社アプリの大きな強みです。
さらに、顧客向けの自社アプリをポイント付与などに利用し、ユーザーの利便性や満足度を向上させられることもメリットと言えるでしょう。
顧客が自社の商品・サービスを購入するたび、ポイントを付与している企業・店舗は多くあります。
ただし、ポイントカードという形を取ると顧客はカードを常に所持していなければならないため、人によっては面倒だと感じるかもしれません。
しかし、自社アプリでポイント付与や管理を行えば、カードの所持やポイント付与の際の提示などを省略することも可能です。このように、顧客にとって有益な機能を多く盛り込むことで、リピーターの確保も期待できます。
そのほか、社内で自社アプリを利用することにより、企業の中のデジタル化、いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)を進めることもできます。
近年、コロナウイルスの影響もあり、いまやさまざまな業界で社内体制や業務のデジタル化が試みられています。
しかし、具体的にどのようなアクションがデジタル化に効果的なのかわからず、アナログな手法に頼っていたり、紙のポイントカードを活用しているなどのケースがあります。
そのような場合には自社アプリを活用すれば、販促を一気にデジタル化したり、またデータ管理をアプリ内で行ったりといったDXが一度に実現できます。
DXをするならアプリといわれるくらい、今は役割が大きくなっているといえるでしょう。
【関連記事】
次に自社アプリの代表的ないくつかの機能について紹介してきます。アプリにできることは多くなっているのですが、基本的なとことろ解説します。
アプリの代表的な機能としては自社の商品・サービス購入、予約なども挙げられます。
ECサイトよりも、比較的手軽に購入が可能です。電話連絡やネットからの連絡をしなくても、アプリから手軽に手配ができます。
商品やサービスの購入に伴うポイント付与などもよく盛り込まれている機能です。前項でも説明した通り、カード制より顧客に手間をかけずポイントを付与することが可能です。
【関連記事】
また、クーポンの発行も可能です。
アプリ会員限定クーポンやキャンペーンを行っている企業・店舗は多いです。企業はアプリの利用率を増やせて、ユーザーはアプリを使うだけでお得に商品・サービスの購入ができ、双方にプラスに働きます。
また、顧客に向けたお知らせもアプリを通せば簡単に通知できます。開封率の高いプッシュ通知機能を盛り込むことで、顧客にメッセージをスルーせず確認してもらったり、アプリへのアクセスを促したりすることが可能です。
プッシュ通知の活用で、ユーザーにチェックして欲しいことが発生するたび、ユーザーに簡単にスピーディーに知らせることが可能になりました。
社内向けのアプリで可能な機能としてポピュラーなものの1つは、メッセージの送受信です。
チャットのようにリアルタイムでやり取りを行えるようなシステムにすれば、電話やメールなど他の手段よりもスムーズに連絡を取り合うことができるでしょう。
画像やファイルなどを共有する機能もあります。メールに添付して送るなどの工程を省略できるので、業務の効率化が狙えます。
アプリにファイルの共有機能を盛り込むことで、パソコンから離れた環境でも手軽にファイルを送り合えます。そのほか、社員の勤怠管理機能を自社アプリに盛り込むことも可能です。
自社アプリのメリットや利用できる機能などを説明してきましたが、実際自社アプリを導入する場合は事前に考えておくべきポイントもあります。
1つは自社アプリ制作のコストに関してです。自社アプリはノーコストで制作できるわけではありません
内で開発するとなれば、開発のために人員を割く必要があります。また、外部に発注する場合は制作費用を支払わなければなりません。
費用はアプリの種類や盛り込む機能などによってケースバイケースですが、おおよそ50~300万円ほどが相場です。
どのような機能が必要なのかを精査した上で、できる限り多くの業者から見積もりを集めることでより作業内容と費用のバランスが良い外注先を探せるでしょう。
アプリが完成した後、どのようにしてアプリユーザーを増やすかというダウンロード戦略についても考えておかなければなりません。
【関連記事】
店舗アプリのダウンロード数を増やす方法とは?7つの方法を紹介
ダウンロードが必要なのは、特に顧客向けの自社アプリに関して言えます。
せっかく機能性が高く便利な自社アプリを開発できても、実際に利用してくれるユーザーが少なければ期待したような効果は得られません。
自社のHPでアプリを紹介する、店頭で宣伝する、アプリ会員向けの特典を用意するなど、顧客がアプリを利用したくなるようなダウンロードプロモーションが必要になります。
自社アプリは完成させることが目的なのではなく、実際にそれを活用してより事業を活性化させるのが狙いです。
自社アプリの制作とともに、導入と導入後の展開まで総合的に計画を立てましょう。
自社アプリの開発においては、高機能を保ちながら、開発費用を抑えることができればいいですよね。
GMOおみせアプリは0から開発するフルスクラッチアプリとは違い、テンプレートを使うため開発工数を抑え安価な制作が可能です。
そのうえで、基本的な機能+サブスク・チケット・データ管理&マーケティングも可能なので、今自社アプリ開発するなら資料請求をオススメしたいサービスの一つです。
ここまで自社アプリについてご紹介させていただきましたが、自社アプリにはさまざまなメリットがあります。
便利な機能を盛り込み、多くのユーザーに利用してもらうことにより事業がさらに活発化し、企業・店舗は大きくレベルアップできるでしょう。
なお、コストやアプリの周知方法など、制作から導入後のことまでしっかり検討しておくことが大切です。自社アプリの導入について、ぜひ前向きに考えてみてはいかがでしょうか。
\ 新規集客よりも効率的なリピーター集客/
店舗運営、販促集客、アプリ集客・開発に役立つノウハウを分かりやすく解説していきますので、プロモーション施策やマーケティング活動のヒントとしてご利用ください。
店舗集客に関するお役立ち情報を
随時配信中!!