アプリ市場の今後は？さらに伸びていく市場を解説！

国内アプリのダウンロード数は年々増加の一途を辿っています。

これは、総務省が発表しているデータで裏付けされています。総務省のデータでは、2013年のアプリのダウンロード回数は266億回でした。

ところが、2年後の2015年になると410億回と増えています。実に1.5倍以上もの成長率が見られ、それ以降も増加傾向が続いているのです。

2018年第一四半期のデータによると実際にダウンロード数として多いのは、人気のゲーム系アプリですが、それ以外では、ダウンロード数、収益額のいずれも、トップはいわずとしれたLINEです。

ダウンロード数だけでいえば4位はInstagramで、7位にはTik Tok、8位にはTwitterがランクインし、ソーシャル系アプリも順調に伸びていることがわかります。

収益額のランキングになると、3位にはLINE MUSICがランクインし、9位にはNetflixといった具合で、定額制のアプリも普及しています。

出典：総務省ホームページ

参照：2018年第1四半期の振り返り：Netflixの好調とバトルロイヤルの世界的人気

アプリの中では、ゲーム系のアプリの人気は依然として高い傾向があります。

これは、アプリ市場に詳しいApp Annieの調査からも見ることができます。App Annieによれば、2015〜2017年の2年間における日本のゲームアプリの消費支出額は、およそ60%も増加しているということです。

この結果からは、ゲームアプリが国内アプリ市場を成長させた要因であることがうかがえます。さらにこの調査からはもう一つのことが見えてきます。

それは、日本において課金型というビジネスモデルが成功を収めているということです。

ゲームアプリをここまで押し上げてきたのは、任天堂の「マリオ」に代表されるような、有名キャラクターを使用したゲームの他、「みんなのゴルフ」のような家庭用ゲーム機として人気の高かったタイトルがアプリ市場に参入してきたことも大きな理由であるといわれています。

アプリ市場の成長を後押ししているものの一つとして、Fintechアプリも外すことはできません。

Fintechとは、金融を意味するFinanceと、技術を意味するTechnologyの2つの言葉を組み合わせた造語です。

Fintechアプリを運営しているFintech事業者は、アプリを通すことで口座情報の集約を行い、さらに決済から投資といったさまざまなサービスを利用できるようにしています。

Appleの決済サービスとしては、Apple Payが知られていますが、他にもiMessagesやSiriといったアプリがあり、これらが個人間送金サービスを可能にしているのです。

モバイルに特化したFintechサービスの拡大がみられるのも特徴的で、Fintechアプリが業界の標準になる日も、そう遠い未来ではないかもしれません。

銀行をはじめとした金融機関でも、さまざまな動きが期待できるでしょう。

国内アプリについては、今後もそのダウンロード数は増加すると考えられています。

その背景にあるのは、スマートフォンの普及です。国内の大手キャリアが2020〜2022年の間で3Gガラケーのサービス終了を発表していることもあり、これまでスマートフォンを利用してこなかった層を巻き込んでのダウンロード数の増加は、十分予測できるでしょう。

この傾向は総務省の発表にも見ることができます。総務省は、アプリのダウンロード数は2015年の410億回から、2019年には560億回まで増加するとしています。

スマートフォンの所有台数は1人1台というのが一般的です。スケジュールや金融機関の入出金などさまざまな管理をスマートフォンで行う人も多く、今後アプリを活用するシーンは広がっていくでしょう。

スマートフォンやタブレットのように誰もが利用しているデバイスなら、多くの企業が参入のチャンスを狙うことが予測できます。

これまで国内でダウンロード数が多かったアプリは、ゲームやソーシャルに代表されるエンタメ系が中心でした。

中でもゲームアプリの需要は高い傾向が見られましたが、今後はゲーム以外のアプリの需要が高まっていくと予測されています。

その一つとしてあげられるのがオンラインショップのアプリです。例えばAmazonや楽天、Yahooショッピングなどのオンラインショップサービスがそれに当たります。

これらのショップはPCでのブラウザを経由した利用が多い傾向がありましたが、少しずつアプリでの利用に移行しつつあるからです。

他にも、出前館やUber Eatsに代表されるフードデリバリーサービスでもアプリを経由した利用の拡大が予測されています。

スマートフォンであれば、移動中などPCがない場所でも気軽に利用できるのも大きな理由といえるでしょう。

PCを持たない人でも、スマートフォンにアプリをダウンロードすれば気軽にオンラインショッピングやフードデリバリーサービスの利用ができます。

アプリといえばエンタメ系のイメージが強い傾向はありましたが、今後はより生活に密着したアプリの利用が見込めるでしょう。

アプリを活用することで、今後も生活の利便性が高まるという認識は増えていくことが予測できます。

それによって期待できるのは、アプリを経由した消費者行動の拡大です。広告マーケティング事業のクリテオが2017年に発表したデータによれば、日本を含む北東アジアではモバイル売上の60%以上はアプリを経由したものであるという結果が出ています。

国内の消費者行動を見ていくと、アプリ経由とブラウザ経由を、時間帯によって上手に使い分けているケースも存在することがわかっています。

このことから、実店舗と店舗サイト、店舗アプリといった複数のチャネルを機能させるオムニチャネル戦略を用いることが有効であるといえるでしょう。

参考：モバイル消費で「アプリ経由」は66％、日本ではPC取引きが10％減に、80か国5000店超のEC購買データ調査発表

「GMOおみせアプリ」の特徴の一つはタイムリーで効率的な情報発信ができることです。

これは、年齢別や性別などセグメント分けをした情報配信をしていることが理由で、これにより、効率的に情報を必要なユーザーにダイレクトに届けることができます。

もちろん、届けるだけでは意味がありません。重要なのは確実に見てもらうことです。

アプリのプッシュ通知は開封率が高いといわれていますが、実際の開封率についても店舗側で集計できるのが大きな魅力でしょう。

この機能によって実際にどれだけの効果があったかを把握できます。店舗のWebサイトがある場合には、アプリ内からサイト内を閲覧することも可能です。

クーポンやスタンプを電子化できることも「GMOおみせアプリ」の特徴の一つにあげられます。

従来の紙や磁気カードによるクーポンやスタンプは、管理が煩雑であるという難点を抱えていました。また、せっかく用意しても効果的な配布ができなかったり利用する機会がなかったりすることも多かったのです。

その点、「GMOおみせアプリ」では、セグメントごとのクーポン配信を可能にしており、従来よりもずっと高い利用率が期待できます。

アプリ内でスタンプを貯めることもできるうえに、特典クーポンが必要なタイミングで自動的に配信されるのも魅力です。

「GMOおみせアプリ」はアプリ利用者のデータ解析ができることも大きな特徴といえます。

これは「GMOおみせアプリ」がユーザーひとりひとりの消費行動を把握できるからです。

データ解析ができる内容は、例えばニュースの反響やクーポンの利用率などです。実際にどれくらいのユーザーがニュースを開封しているのか、またどのユーザーがどのクーポンを利用しているのかといったことがデータでわかるようになります。

このデータからは人気コンテンツや高い効果を得られたキャンペーンを把握でき、何を継続すべきかといった判断ができるのです。同時に、反響が良くなかったキャンペーンについても把握できるため、次回に向けての改善策を考えることもできます。

ユーザーに好まれるコンテンツやキャンペーンの計画にも役立てることができ、コストの無駄も抑えてくれるでしょう。