OMOとはオンラインとオフラインの融合 | 概念やユースケース・事例とO2O・オムニチャネルとの違いを解説

スマートフォンが普及して、いつでもインターネットに接続できる現代では、オンラインでのサービスが増えており、その中で誕生したマーケティング手法が、OMOです。

今回は、OMOについて言葉の意味・概念や、実際のOMO施策事例・OMOマーケティングの実践方法など、ビジネスに活用できる知識をご紹介します。

OMOとは

OMOとは

OMOとは、オンラインとオフラインを融合しユーザーに体験を提供するという概念です。

「Online Merges (with) Offline」を略した言葉であり「オンラインとオフラインの融合」を意味します。

この概念が生まれたのは比較的新しく、2017年9月ごろ、元GoogleチャイナのCEOであり、現シノベーションベンチャーズの李開復（リ カイフ）が提唱して広まった言葉になります。

そもそもオンラインとオフラインとは

OMOを正しく知るためには、マーケティングにおけるオンラインとオフラインの違いを正しく理解することが重要です。そこでOMOについて詳しく解説する前に、まずはオンラインとオフラインとは何かについて確認しましょう。

オンライン	オフライン
パソコンやスマートフォンといったデバイスがインターネットに接続されている状態	オフラインとは、パソコンやスマートフォンといったデバイスがインターネットに接続されていない状態
「line＝インターネット」に「on」している状態をイメージすると理解しやすい	そもそも「off」は「〜から離れて」や「〜から外れて」という意味の言葉であることからもオフラインの使い方が想像しやすい
現在では「ネット上のもの」という意味で使われる場合も	インターネットに接続されていない状態を意味するだけではなく、現実世界に存在するもののことを指す場合も
インターネット上で買い物ができるオンラインショップのオンラインは、ネット上のものという意味
オンラインはデバイスがインターネットに接続されている状態や、ネット上のものという意味の言葉	オンラインの対義語であるオフラインはインターネット上のものではなく現実世界のものを指す言葉になった

OMOはオンラインとオフラインの融合したビジネスの展開

OMO (Online Merges with Offline)は、オンラインとオフラインの取引を結びつけることで、顧客により豊富な体験を提供することを目的としたマーケティング手法です。

これは、オンライン上での情報収集や予約をしてから、実店舗での受け取りや支払いができるといった形で、オンラインとオフラインの取引を結びつけることを意味します。

OMOを用いて、オンライン上とオフライン上でどのようなことができるかを簡単な表にまとめました。

顧客がオンライン上での情報収集や予約 →実店舗での取引を促進する	顧客がオンライン上での購入を検討している →実店舗での体験をプラスすることで、購入意欲を促進する

OMOを活用することで、顧客により豊富な体験を提供することができるだけでなく、オンラインとオフラインの取引を結びつけることで、顧客の購入意欲を促進することもできます。

例えば、 電子商取引サイトで商品を見ている消費者が、実店舗での商品の見せ方や試着をすることができる、といった形で、オンラインとオフラインの取引を結びつけることで、顧客により豊富な体験を提供することができます。

スマートフォンとOMOの考え方の関係

このOMOの考え方は、中国において幅広く浸透していますが、OMOの中心にあるのはスマートフォンです。

スマートフォンでの利便性向上のためOMOの考え方が取り入れられているといえるでしょう。

例えば大きなショッピングモールはもちろん、地方の市場の小さな屋台までスマホ決済が取り入れられています。

まさしくOMOの考えでオフラインとオンラインがうまく融合し、顧客の利便性に結びついているといえるでしょう。

OMOは世界各国で積極的に進められている

中国の大手Eコマース企業は、自社が展開するスーパーマーケットで販売する商品の値札にバーコードを付け、それをアプリで読み取ると、商品の詳細情報や商品を使ったレシピを確認できるようにして客の利便性を向上させています。また、買いたい商品をあらかじめアプリで読み取ってレジで表示させれば、すぐにキャッシュレス決済できるので、レジでの待ち時間の削減につながっています。

OMOは中国だけでなく、アメリカや日本など世界各国でも積極的に進められています。

OMOは日本でも活用事例が増えています。例えば、大手コーヒーチェーンでは味覚診断機能があるアプリを開発し、いくつかの質問に答えるだけで味覚を判断して、好みのコーヒーのタイプについての情報を客に提供します。このアプリは、自分のコーヒーの好みがわからずオーダー時に迷っていた人に好評で、商品の満足度にもつながっているようです。

詳細については後述します。

OMOの事例

以下の施策を活用することで、顧客により豊富な体験を提供することができるだけでなく、オンラインとオフラインの取引を結びつけることで、顧客の購入意欲を促進することもできます。

OMOにより待ち時間や手続き時間の削減、複数店舗の在庫の一元管理、ECサイトでの購入などが可能になります。以上によりユーザーにストレスのないスムーズな顧客も提供できるようになり、新規顧客やリピーター獲得も期待できるでしょう。

ここからは、OMOの具体例をご紹介します。

OMOとO2O・オムニチャネルとの違い

OMOとO2Oとオムニチャネルの二つを比べるとその考え方には違いがあり、それぞれの違いを以下の表にまとめさせていただきました。

	主軸	概要と目的
O2O	企業	オンラインからオフラインへの送客・またその逆をし購買を促す
オムニチャネル	企業	オンライン・オフラインを融合し、多角的なチャネルのアプローチで接点を持ち購買を促す概念
OMO	顧客	オンライン・オフラインの区別をせず、一体化し利便性を高め体験を届ける

O2Oとはオンラインからオフラインへの送客

O2Oとは「Online to Offline」を略した言葉であり、オンライン上の情報などにより顧客の購買意欲を高め、オフラインの実店舗で消費活動を行ってもらうことを狙うマーケティング手法です。

たとえばECサイト上でクーポンを発行し、それをオフラインの店舗での購買時に活用してもらうというようなものです。そしてO2Oはオム二チャネルの中に含まれる概念の一つです。

【関連記事】

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オムニチャネルとはチャネルを複合して購買を促すこと

オムニチャネルは、オフライン・オンライン問わず、顧客へ多角的にアプローチして接点をもつことにより、顧客の購買意欲を高め売上をアップさせる方法をさします。

OMOとの違いは主軸と体験の提供

まとめていきますが、O2Oはオンラインを活用しオフラインの購買を促進するというマーケティング戦略であるため、オンラインとオフラインの区別ははっきりとしています。

再度お伝えさせていただくと、オンラインとオフラインを「区別するか・しないか」、目的、また主体が違いです。

オムニチャネルもオンライン・オフラインを併用する手法ではあるものの、O2Oと同様2つの区別は明確です。

対してOMOはオンラインとオフラインを融合させつつ、顧客の購買意欲をアップさせるだけでなく、さまざまな体験をさせることを目的としています。OMOは買うという行動を促進するだけでなく、カタログ閲覧から購買・決済に至るまであらゆる体験を元に構築します。

OMOは企業を主軸とするのではなく、顧客を主軸とし、顧客目線での利便性を追求した概念であるということも抑えておきましょう。

日本におけるOMOの現状

日本におけるOMOは世界に比べてあまり進んでいません。背景として大きいと考えられるのは、日本の市場はオフライン店舗が未だ多くの割合を占める点です。

オンラインを利用してさまざまな情報を発信しながら、オフライン店舗への集客や購買を狙う方法は一般的になりつつありますが、オンラインとオフラインはまだはっきりとした区別が付けられています。

キャッシュレス支払いの促進などにより、スマホ決済などを行える店舗も増えてきてはいますが、まだOMOが広がっているとまではいえない状況です。

ただし、オンラインをマーケティング戦略としてか活用することが欠かせないという認識は多くもたれているため、これからいかにオンラインとオフラインを併合していくが重要となってくるでしょう。そして、2つの垣根を取り去ろうと、さまざまな事業・社内の改革を行っている企業も増えています。

例えば、これまではオンラインとオフラインに関し、社内の担当部署もわかれている状況だったところ、部署同士の連携を密にしお互いの業務領域を把握しあったり、あるいは部署をまとめたり、企業側もOMOに取り組むため改良を行っているケースが見られます。

日本はすでに完成された便利さがあるがゆえ、利便性に関し現状で満足している雰囲気があります。

ただし、中国やアメリカなどを拠点とする大企業などを中心に、OMOが急速に進化をみせているため、置いて行かれないよう世界と足並みを揃えるためには、日本の中でもOMOに関し積極的に取り組んでいかなければならないと言えます。

ヨーロッパ各国など日本と同じような状況を抱えている他国の動きも注視しつつ、日本の現在の市場とマッチするようなOMOの仕組みを考えていく必要があるでしょう。

OMO活用のポイント

マーケティングで高い効果を期待できるOMOもうまく活用しなければ効果は得られません。

それぞれのポイントについて詳しく解説します。

コロナ禍におけるOMOの進化

2020年からのコロナウイルスによって、デジタル化は世界で急速に加速し、さらにOMOが注目されました。

日本では従来あまり進んでいなかったOMOが、大企業によりこぞって実現されつつあります。

トレンドとして、非接触決済やスマートフォン、オンラインの顧客接点への注目がさらに高まったことにより、今までとチャネルの役割が大きく変わりました。

企業にとっては売り上げが伸びたECを活用することが必須になりましたし、実店舗はリアル体験を提供する場として重要性が高まっています。

今までは実店舗で販売して売り上げを伸ばすということに着目されましたが、今は実店舗で体験を提供し、売り上げはオンラインで作る時代になりつつあります。

品質もよく、魅力あふれる商品が並ぶ日本において、顧客が求めているのはもはやモノだけではありません。入手時の状況や場所、方法といった買い物体験が価値となり、選択の理由となっているのです。顧客との接点が多様化し複雑になっている中、オンライン・オフラインの境目をなくし、顧客の心をつかむOMOの施策はますます拡大していくでしょう。

業種ごとのOMO施策事例

ここでは業種ごとのOMO施策事例を紹介します。戦略的にOMOを取り入れた事例をまとめました。

OMOをECアプリで実現

OMOで最も重要なカギを握っているツールがアプリです。

前項の事例でもご紹介した通り、アプリというスマートフォンに密接なプラットフォームを活用することで、OMOをよりさまざまなフィールドに広げていくことが期待できます。

今はスマートフォンも普及し、生活の一部にスマートフォンが入り込んでいますよね。

アプリには気軽に起ち上げられるカジュアルさやコンテンツの利用のしやすさなど、オンラインとオフラインをつなぐOMOにマッチする特性と機能が豊富です。

実店舗とオンライン・ECサイトを行き来して商品の購入が行われることが多くなっているため、これらをアプリとうまく融合させることが大事です。そうすれば、より幅広いマーケティングが実現できOMOの促進にも繋げられるでしょう。

OMOの各事例でのアプリの活用方法などを参考にしながら、自社のサービスをアプリとどのように連動させていくかを検討し、OMO促進に活かしてみてはいかがでしょうか。

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OMOはビジネスの幅をより広げられる革新的な概念

OMOを取り入れることで、オンラインとオフラインの区別に関係なく、顧客の体験や消費活動のバラエティを増やし質を高めることができます。そして結果それが企業の売上アップや事業の拡大などに繋がっていきます。

ぜひO2Oやオムニチャネルの取り組みから得たことも活かしながら、OMOへの挑戦を視野に入れてみてはいかがでしょうか。